IT資産管理プラットフォームを手掛けるLansweeperは2022年10月5日(米国時間)、約6万の組織で使われている推計3000万台のWindowsデバイスを対象とした調査結果として、「Windows 11」に自動アップグレードできないワークステーションが全体の42%以上を占めることを明らかにした。

 Microsoftは、CPUにかかわらず、誰でもWindows 11を手動でインストールできるように方針を変更した。しかし、同OSへの自動アップグレードは、PCを構成する3つのコンポーネント(CPU、メモリ、TPM《Trusted Platform Module》)がアップグレードに必要な要件を満たしている場合にのみ可能だ。この要件を満たしていない場合、Windows 11の将来のアップデートは保証されない。

Lansweeperによると、調査したワークステーションのうち、Windows 11へのアップグレードにおいてCPU要件を満たすものは57.26%にとどまり、42.74%は要件を満たしていない。メモリ要件は大多数(92.85%)が満たしている。TPM要件は64.57%が満たしているものの、14.66%が満たしておらず、20.77%はTPM要件を満たしていないか、またはTPMが有効化されていなかった。

仮想マシン(VM)ワークステーションにおいては、CPU要件を満たすものは55.7%、メモリ要件を満たすものは67.1%にとどまり、TPM 2.0が有効化されているものは1.33%にすぎない。
https://atmarkit.itmedia.co.jp/ait/articles/2210/19/news052.html

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